一口に老人ホーム、介護施設と言っても、様々な種類があります。

ここでは、できるだけ簡単に分類して解説いたしますので、皆様のホーム選びの参考にしてください。

京阪老人ホーム紹介センターでは、枚方市、寝屋川市、交野市の老人ホーム情報をさらに詳しくわかりやすくお伝えします。

ご相談やご質問がございましたら、京阪老人ホーム紹介センターまでお問い合わせください。

特別養護老人ホーム(特養-とくよう)

待機者(入居待ち)が多く入居が難しいところが多いです。
介護保険制度の施設介護サービス計画に基づいて、入浴・排せつ・食事などの介護、日常生活上のお世話、機能訓練、健康管理、及び療養上のお世話を行うところです。

お申込みできるのは、原則要介護3以上の方です。

特徴

  • 介護保険で入居できるので、比較的低コスト
  • 入所基準は要介護3以上
  • 人員配置は3:1
  • 認知症対応、など

 

介護老人保険施設(老健-ろうけん)

病院を退院後、自宅に戻るためのリハビリを目的とした施設です。

病院に入院していた要介護1〜5の高齢者が退院することになったけれど、まだ家庭に戻るのは難しい、という場合に入居し、在宅復帰を目指すための施設です。

病状が安定しており、入院治療の必要がないことが入居条件となります。

特徴

  • 介護保険で入居できるので、比較的低コスト
  • 対象は要介1護以上
  • 人員配置は3:1
  • 医師常勤。リハビリ専門職である作業療法士、理学療法士も配置、など

 

介護付有料老人ホーム

24時間体制で介護を受けることができる民間施設

介護保険の「特定施設入居者介護」の指定を受けている施設です。

介護サービス計画に基づいて、入浴・排せつ・食事・清掃などの介護、その他の日常生活上、ならびに療養上の世話、機能訓練を行います。

介護サービスは施設職員が24時間体制で行います。

また、人員配置も3人の要介護者に対して1人以上の介護または看護職員を配置することが義務付けられています。

特徴

  • 高コストの施設が多い
  • 介護保険は「特定施設入居者生活介護(特定施設)」を利用
  • 認知症に対応しているところも多い
  • 人員配置は3:1、など

 

住宅型有料老人ホーム

ホームごとに提供されるサービスや料金が異なるため、内容をしっかりと比較検討する必要があります。

基本的には食事サービスと緊急時対応などの日常生活支援、そしてレクリエーションを提供しています。

サービス内容とそれに伴う費用の幅がとても広く、入居金無料などの低価格設定のところがある一方、数千万円〜億円の超高級ホームまで存在しますので、最も慎重に選ぶ必要のある施設と言えます。

特徴

  • 低コストから高コストまで幅広い
  • 介護・看護職員の人員配置基準は無い
  • 比較的お元気な方を対象としているが実態は様々
  • 介護は個別に契約が必要
  • 最も数の多い施設だが、サービスや料金内容は多岐にわたる、など

 

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住-さこうじゅう)

安否確認と生活相談サービスを提供する、高齢者向けの賃貸住宅です。

高齢者向けの賃貸住宅です。

入居対象となるのは原則自立、または比較的軽度の介護を要する人までとなっていますが、実態は様々です。

必ず付いているサービスは「安否確認」と「生活相談サービス」のみとなっており、サ高住ごとにケアその他のサービスは大きく異なります。

多くのサ高住では食事の提供や家事支援などのサービス提供をオプション料金(別料金)を支払うことによって受けることができます。

また、介護も各自契約することで介護保険の居宅サービスを利用することができます。

特徴

  • 比較的低コスト
  • 介護保険は個別契約で「居宅サービス」を利用する
  • 比較的お元気な方を対象としているが実態は様々
  • 介護・看護色の配置基準はないが、日中はケア専門家が常駐する、など

 

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)

認知症のお年寄りが少人数で暮らす小規模な介護施設です。

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)とは認知症のお年寄りが5〜9人を1ユニットとする小規模で家庭的な環境の中で、入浴・排せつ・食事などの解除やレクリエーション・機能訓練を受けながら生活する施設です。

おおむねの身辺の自立ができており、共同生活を送ることに支障のない方が対象です。

グループホームは「地域密着型サービス」といって、介護が必要になっても住み慣れた地域で暮らしていけるように、市町村指定事業者が地域住民に提供するサービスです。

したがって、その市町村に住民票のある人だけが入居することができます。

特徴

  • 比較的低コスト
  • 介護保険は「認知症対応型共同生活介護」を利用する
  • 1ユニットごとに介護職員の人員配置は3:1以上
  • 対象は要支援2、要介護1以上の認知症の方、など